世界の妊活事情を紹介!

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最終更新日:2020/09/15(火)
世界の妊活

国内の不妊治療クリニックの数は約600で、世界一であるとされ、時に不妊大国とも呼ばれる日本。子どもを授かれたとしてもなかなか保育園に預けられないなど、子供に関する問題は本当に山積み状態ですよね。

このような問題に頭を抱えている女性は、どこの国でも多かれ少なかれいるはず。日本以外の妊活・不妊治療事情はどうなっているのでしょうか?

50歳以上の母親から生まれた子供が700人を超えたイギリス

2000年に45歳で第4子を出産したブレア英元首相夫人も注目を集めましたが、イギリスでは2013年に50歳以上の母親から生まれた子供が700人を超えたとのこと。自然妊娠された方もいますが、その大部分は体外受精によるものだといわれています。

ヨーロッパでは大半の国々で出産費用が健康保険でカバーされたり、体外受精が実施できる年齢の制限が法律で定められていますが、イギリスではそのような明確な決まりがないのだそうです。

法による規制がこれからもされなければ、超高齢出産はこれからも増えていきそうですが、母体の安全なども心配になりますね。

1人っ子政策廃止で不妊治療ブームの中国

1人っ子政策廃止で不妊治療ブームの中国

今まで中国では一人っ子政策があり、原則的に子どもは一人しか持てないことになっていましたが、それが廃止されることになったそう。

この影響を受け、不妊治療を受けようという夫婦が急増。国内の医療機関では対応が間に合わず、アメリカやオーストラリアなどに渡って治療を受ける中国人も増えるのでは、ということが予想されています。

中国では日本と違って体外受精や顕微授精は厳しく管理されており、結婚証明書や出産許可証などの提示も必要とされます。また、性別選択を希望する中国人も多いようですが、それも基本的に禁止されているとのこと。

中国式の産み分けカレンダーなどもありますから、日本以上に「絶対女の子がいい!」「男の子がいい!」という方が多いのでしょうね。

少子化対策が最も進んでいるフランス

少子化対策が最も進んでいるフランス

過去に合計特殊出生率が1.6ほどに下がったこともあったフランス。しかし、さまざまな制度を充実させ、2012年には合計特殊出生率が2.0にまで回復しました。

  • 充実させた制度
  • 家族手当を支給(第二子以上がいる家庭のみ)
  • 特別休暇を導入
  • 子供が多ければ多いほど減税
  • 保育施設やベビーシッターの低額利用

仕事の時間を自由に選べる制度なども導入されており、育児と仕事がきちんと両立できるように整えられているというわけですね。

もちろん、このために国民は高い税金を払っているわけですが、国の未来のために政府がしっかりと少子化対策をしようとしているのは素晴らしいことですよね。

まとめ

いかがでしたか? それぞれの国で抱えている問題は異なりますが、どの国でも、お母さんが安心して妊娠・出産でき、仕事と育児を両立できる環境ができて、幸せな家族が増えてくれたら…と、願わずにはいられません。

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